全固体電池もいよいよ投入 トヨタが次世代電気自動車の新技術を発表

トヨタ自動車は2023年6月13日、同社の技術戦略と今後のクルマづくりの方向性についてあらためて説明するとともに、次世代のBEV（バッテリー式電気自動車）開発における最新の取り組みについて発表した。トヨタは同年4月の新体制方針説明でモビリティーカンパニーへの変革を発表。その実現のカギを握るアプローチとして、以下の「電動化」「知能化」「多様化」をかかげている。 ・電動化：各地域の事情に応じた最適なパワートレインの導入など、「マルチパスウェイ」の軸をぶらさずに進める。具体的には、航続距離を2倍にし工程を半分にする「クルマ屋が創るBEV」を開発。さらに、“プラクティカルなBEV”としてのプラグインハイブリッド車や、ダイムラートラックと提携しつつ商用車を軸に普及を目指す燃料電池車、電力事情の厳しい新興国などを対象としたハイブリッド車を展開する。 ・知能化：乗り味のカスタマイズを含む「クルマの知能化」や、リアルタイムな情報をもとに物流サービスを高める「サービスの知能化」、ウーブンシティーのような「社会の知能化」などにより、社会とのつながりを広げる。 ・多様化：フルラインナップによる「クルマの多様化」、ハンディキャップのある方も含めすべての人に移動の自由を提供する「移動の多様化」、エネルギーをつくるという領域にまで踏み込んだ「エネルギーの多様化」に取り組む。 今回は、これらのビジョン・方針の実現に向けたトヨタの技術戦略と今後のクルマづくりの方向性について、副社長・チーフテクノロジーオフィサーの中嶋裕樹氏が説明。「先の見えない世の中だからこそ、さまざまな分野に積極的に投資を行い、未来志向で仕事を進めなければならない」などと力説した。 実際、2016年4月の時点で開発人員の37％を占めていた「先行分野」のヒューマンリソースは、2023年3月には53％にアップ。同様に、研究開発費は24％から45％に増えている。 これらの投資に加え、今後は以下3つのポリシーを掲げてクルマづくりに取り組むという。 ・妥協なく安全・安心を追求。トヨタセーフティーセンスをさらに磨き、ユーザーに安全・安心の技術を届ける。 ・CJPT（コマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ）での商用分野での脱炭素への取り組みや、タイCPグループとの提携、またモータースポーツでの連携など世界中の仲間とつながり、未来をみんなでつくる。 ・地域化の加速。今後は地域ごとのユーザーニーズが一段と異なってくるため、世界中にある研究・開発拠点において「お客さまのもとでの開発」を加速していく。

また今回は、次世代製品の要となるBEVの新技術も発表された。 なかでもその進化を支える駆動用バッテリーについては、以下4種類の開発を推進。良品廉価な普及版電池から、さらなるパフォーマンス性を追求した電池までを取りそろえ、ユーザーに多様な選択肢を提供する計画だ。 ・パフォーマンス版次世代電池：電池のエネルギー密度を高めながら、空力や軽量化などの車両効率向上により航続距離を伸長。同時に、現行型「bZ4X」比でコスト20％減、急速充電20分以下（充電率：10％→80％）を目指す。 ・普及版次世代電池：これまでハイブリッド車の「アクア」や「クラウン」に搭載してきたバイポーラ構造の電池をBEVにも適用。材料には安価なリン酸鉄リチウム（LFP）を採用し、2026～2027年の実用化を目指す。 ・ハイパフォーマンス版バイポーラ型リチウムイオン電池：バイポーラ構造にハイニッケル正極を組み合わせ、さらなる進化を実現するハイパフォーマンス電池。2027～2028年の実用化に向けて開発中。 ・ BEV用全固体電池：コストは精査中ながら、急速充電は10分以下（充電率：10％→80％）が目標。現在は量産に向けた工法を開発中で、2027～2028年の実用化を目指している。 これらのバッテリーに加えて、「航続距離1000km」のBEVを実現すべく、トヨタは現在「どんな形状でも空気抵抗を低減する新技術」を三菱重工業と共同で検討中。 次世代BEVの車体については、上記バッテリーの進化をすばやく反映すべく、3分割のモジュール構造を採用。従来、数十点の板金部品でつくっていたパートを、アルミダイキャストで一体成形する技術「ギガキャスト」の採用により、大幅な部品統合（＝部品点数の削減）を実現し車両開発費を半減。さらに自走生産の技術も生かし、工場投資と生産準備リードタイムも半減させるという。 デザインにおいては、空力性能の開発をAIがサポートし、デザイナーは感性のつくり込みに専念。Arene OSやフルOTAで“走りのカスタマイズ”も実現し、操る楽しさの拡大も図る。さらに、“マニュアルEV”など「クルマ屋だからこそできる技術」も開発し、ユーザーに驚きと楽しさを提供するとしている。 これらの変革を通じて開発される次世代BEVは、2026年から市場投入がスタート。トヨタとしては、同年に150万台、2030年には同350万台というBEVの年間生産台数を明示しているが、この350万台のうち約半数にあたる170万台は、BEV開発のすべての機能と権限をもつ専任組織「BEVファクトリー」が提供する見通しとなっている。

 

 

 

 

 

全固体電池もいよいよ投入　トヨタが次世代電気自動車の新技術を発表（webCG） - Yahoo!ニュース

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